人事評価制度の導入・再検討をする際にまず最初にハッキリすべきことは、導入・再検討の一番の目的を明確にすることです。

なかなか１つだけを選択するというのは難しいでしょうから、ゼッタイにこれだけは外したくない！と思える導入目的を３つだけ優先順位を付けて決めてみることをおススメします。

その際に気を付けなければならないのは、「目的」と「手段」を混同しないことです。

目的と手段の違いを理解する

前回、「人事制度は経営目標を実現する手段に過ぎない」ということをお伝えしましたが、目的とは最終的に実現したい理想であり、手段はあくまでも目的を成し遂げるためのプロセスに過ぎません。

自社の置かれている状況によって、目的はそれぞれ異なるとは思いますが、社長がいま本当に心から実現したいものかどうかが見極めのポイントと云えるのではないでしょうか？

呉々も「人事情報がクラウドでカンタンに一元管理できるから」・「導入コストが安いから」・「大企業も導入しているから」と云った安易な発想でセールストークに流されないよう十分ご注意ください。

導入に際して、誰のために何の目的でを明らかにしたのは、それぞれのポジションで導入に対する思いは違っていて、ともすると人事担当者が人事データを安価かつカンタンに管理できるからという理由だけで選びがちなタレントマネジメントシステムと混同されてしまい、適正運用が可能な人事評価制度の導入に辿りつかないということにもなりかねません。

会社の将来を大きく左右する制度改革ですから、本当にじっくりと「○○○○を何としても実現したいから、そのための最適なツールとしての人事評価制度を導入したい！」という明確な目標を描けたら、その後の最適な人事評価制度選びの大きな羅針盤になることと思います。